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病気治療・不妊治療と仕事の両立

高齢化の進行に伴い、今後は職場においても労働力の高齢化が進むことが見込まれる中で、疾病を抱えた労働者の治療と仕事の両立への対応が必要となる場面はさらに増えることが予想されています。
国の調査では、疾病を理由として1か月以上連続して休業している従業員がいる企業の割合は、メンタルヘルスが38%、がんが21%、脳血管疾患が12%となっています。

晩婚化・晩産化を背景に不妊治療を受ける夫婦は増加しており、不妊の検査や治療を受けたことがある(または現在受けている)夫婦は、5.5組に1組にのぼっています。また、2015年の全出生児の20人に1人が生殖補助医療により誕生しています。 

病気治療や不妊治療と仕事の両立には、労働者自身の正しい知識・理解に加え、職場の理解・支援体制が欠かせません。

両立支援の取組を推進するため、以下に掲載する企業の取組事例や労働者の方の両立体験談、有識者のコラムをぜひご参照いただき、働きやすい職場環境の整備にお役立てください。

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